節約こそが資産運用の最初の一歩として最強である理由をまとめました。
資産形成の手段として
・昇進や昇給
・転職
・副業
・金融資産の保有や売却
などがメジャーです。
しかしこれらに取り組むには何かと不安がつきまといます。
そんな中、最も確実に手元の資金を残せる方法は間違いなく節約です。
節約を言い換えれば
・支出を絞る
・支出を見直す
ということ
節約によって得られるメリットを理解した上で実行したならば
節約も立派な資産運用のひとつと言えます。
かなり初歩的なことと感じる人も多いとは思いますが、意識の見直しができているか確認してみてください。
1.貯蓄ペースが上がる
当たり前ですが、節約をすることで生活費を減らすことができます。結果、支出を抑えることができるため余剰資金が生まれます。この余剰資金を貯蓄あるいは投資に回すことで、将来のための資産形成につながります。資産運用はある程度元手の資金がないと挑戦が難しいので、まずは資産運用の第一歩として節約は有効であると言えます。
2.節約は習慣化しやすい
誰しも節約を始めるときは少し苦労するかもしれませんが、習慣化すれば自然と行動に現れるようになります。長期的に考えれば、支出を抑えることができるため、コツコツと貯蓄できるようになります。精神的な負荷がない状態で手元にお金が残るようになれば非常に資産形成が楽になります。収入を増やして資産形成を目指す場合、心理的な負荷がかかる場面が多くなりそうですからね。
3.節約は収入アップよりも簡単
収入アップを目指すことも大切ですが、実現するのはなかなか難しいものです。2で述べたように精神的な負担も増える状況がと想定されます。一方、節約はすぐに始めることができるため、手軽に始めることができます。
4.節約はリスクが低い（というか無リスク）
投資などの資産運用は、収益を得ることができる一方で、リスクも伴います。しかし、節約は、貯蓄に回したお金は基本的に減ることがありません。そのため、リスクが低い資産運用方法といえます。もっと言えば価格変動リスクに晒さられ金融商品を取り扱わないので無リスクで手元に残るお金を増やせる唯一の手法と言っても過言ではありません。
5.節約は生活の質を下げる必要はない
節約をすることで、生活の質が下がるイメージを持つ人もいますが、実際には無駄な支出を減らすことで、本来必要な支出に充てることができます。
節約は削減ではなく見直しと配置転換。
そのため、生活の質を下げる必要はありません。
「節約ばかりしていたら、生活がつまらなくなるんじゃないか？」と思われがちですが、節約をすることは自分自身が本当に必要とするものにフォーカスし、自分自身のライフスタイルを見直すことでもあります。節約をすることで、本当に大切なことに気づき、より充実した生活を送ることができる可能性があります。
節約をしても、本当に大切なものは手放す必要はありません。適切な節約方法を見つけることで、より充実したライフスタイルを実現することができます。
6.税負担を考える必要がない
資産形成でついてまわるのが税金の問題です。
税金や社会保障で額面の20%を納めなくてはならない人の場合、手取りを1万円増やそうとすると額面を12,500円増やさなくてはなりません。（所得控除等は考慮しない）
毎月の額面を1万円以上ベースアップするのは結構大変ではないでしょうか？少なくとも、短期的に成し遂げるには残業を増やすか不用品を売るなどしか方法はないと思います。しかし、節約によって手元に1万円多く残そうと思った場合、単純に1万円分なにかの支出を見直せばそれで済みます。
手元に残す現金を1万円増やすには
収入増なら→12,500円増やす
支出減なら→10,000円減らす
ということです。前者の方が簡単という人も中にはいるかも知れませんが、大多数の人にとっては後者のほうがすぐに実行できるのではないでしょうか？
即効性と確実性を兼ね備えているのが節約というわけです。
最後に
以上の理由から、節約こそが資産運用初心者にとって最強の資産運用といえるでしょう。
資産運用というと投資や不動産などのイメージがありますが、これらの価格変動リスクにさらされる金融商品・金融資産を保有することだけが資産運用というわけではありません。
もちろん、節約ばかりしていても将来の資産形成には限界があります。
あくまで収入の範囲内で手元に残すお金を増やすのが節約であり、収入そのものを増やそうと思えば、冒頭に述べたように昇進して年収を上げる、複数の収入源を持つ、金融資産を保有することなどが必要になってきます。
しかし、節約をベースにした上で、適切な資産運用を行うことで、より充実した将来を見据えることができるでしょう。
ただし、節約をしすぎて生活が苦しくなったり、健康に悪影響が出たりすることは避けなければなりません。
適度な節約を心がけつつ、将来に備えた資産形成に取り組んでいくことが大切です。